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Architectural Informatics Lab, Ikeda-Lab
建築情報学池田靖史研究室
AIエージェントを活用したフィジタルワークプレイスの設計手法の研究
メンバー：住友 恵理、下野 明佳里、オウ リツコク、渡辺 悠生
デジタルツールの普及によって出社をしなくても仕事ができるようになった中で、「なぜ人は集まる必要があるのか？」が改めて問われています。そこには、雑談・ブレインストーミングといった、”コラボレーションによる創発”や、つながり・やりがいといった“ウェルビーイングの向上”など、人が集まることで初めて生まれる価値があります。そして、これらを引き出すためには、人が自然と集まり、関わりが生まれる “ハブ” として機能する環境が求めら れています。
本年度は、人が自然と集まってくる”ハブ”として機能する環境とは実際にどのようなものなのか？を明らかにするために、以下の2つを行いました。 1. イノベーションセンターの事例調査と分析 2. 働く場における情報との関わり方の提案例の調査と分析です。まず、国内外のイノベーションセンターでは、コラボレーションやウェルビーイングを支えるための工夫が数多く見られることが分かりました。その 一方で、多くの事例が空間そのもののデザインに意識が留まっていました。
実際には、 イノベーションが生まれる場面においては、アクティビティとアクティビティの“間”に、多くの重要なプロセスが存在しています。例えば、雑談からアイデア出しへ、デスクワークから立ち作業へと移る、その移行のプロセスです。また、集中したい人、会話したい人など、多様な個性やニーズをどのように共存させるかも大きな課題です。さらに、オンラインと対面が混ざり合う今の働く環境では、複数のモードをどう調和させるかという新たな課題も顕在化しています。例えば、対面ミーティング中にオンライン参加者がモニターに映ったままだと、その場の没入感が途切れ、チームのリズムが変わってしまうことがあります。このように、空間の形や機能だけではなく、モードが切り替わるプロセスや、異なるモード・個性のつなぎ方こそ、これまで十分に検討されていない重要な領域だと言えます。
次に、人が情報とどのように接続し、どう使っているのかに着目し、これからの働く場を支える情報との関わり方について事例調査・分析を行いました。分析では、「誰に向けた情報であるか？（Share - Private）」、「どの程度意識的に扱われるか？（Aware - Ambient）」という2つの軸を設定し、各事例をマッピングしました。最近では、AI によって「集団の中で一人ひとりに寄り添った情報提示」が 対面環境でも可能になってきています。また、「環境が背景として振る舞いながら、その時々のアクティビティに必要な空気を醸成し、ワーカーが意識せずともその行動に入り込む状態」を作り出す情報提示も増えてきています。 これら 2 つの領域は、既存のワークプレイス事例ではまだ十分に設計されていない部分ですが、モードが切り替わるプロセスや、異なるモードをつなぎ共存させる鍵になると考えています。
2つの分析を通して見えてきたのは、人の状態と情報、そして空間が相互に結びつく、ハイブリッドな場を設計する必要性です。そこで、本プロジェクトでは、人の状態・活動・関係性をデジタルで把握し、空間がリアルタイムに適応するハブ環境として、Phygital Hubを提案します。AIやセンシング、デジタルツインは、これまで扱えなかった領域の把握と調整を可能にし、空間をハブとしてアップデートする基盤技術になり得ます。
近年、私たちの働き方は大きく変化し、Web会議やチャットを活用したリモートワークが主流となりました。利便性が向上する一方で、コミュニケーション不足や生産性の低下といった課題も生まれています。そこで本プロジェクトでは、フィジカルとデジタルを融合した「フィジタルワークプレイスモデル」と、環境を知的に感知・処理・調整するAIエージェントによる新しい働き方を提案します。
フィジタルワークプレイスモデルの提案に向けて、イノベーションセンターやフューチャーセンターの事例収集を行っています。フィジカルとデジタル、働き方と住まい方が融合したオフィスデザインがどのように試みられているのかを調査し、整理を進めています。
イノベーションセンター及びフューチャーセンターの事例収集に加えて要素技術についても調査と分析を行っています。特に、「デジタルとフィジカルの融合」という観点から、privateとshare、ambientとawareという2つの軸を設定し、各事例をマッピングしています。これにより、現在の技術がどの領域に集中しているのか、また今後どのような可能性があるのかについて可視化します。
これからのワークプレイスに求められる価値を既存事例の分析から定義し、コンセプト図や動画を作成します。次に、その価値を実現する開発フェーズへと進みます。mign社が持つAI技術を基盤とし、それをオフィスデザインやアプリケーションの形に落とし込みます。そして2026年4月以降、文京区本郷にて計画中のオフィス空間で検証を行い、意図した効果が得られるかを評価する予定です。
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